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| 新潟 県 自然 |
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実は、日本の国土の半分以上は「雪国」なのです。どこに住んでいても、本来なら他人事とは言えないはずなのです。
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ところで、一般的に、住宅はどれくらいの積雪に耐えうるように設計されているものなのでしょうか。
建築基準法第20条では、「建築物は、自重、積載荷重、積雪、風圧、土圧および水圧等（の荷重）、さらには地震その他の振動や衝撃等（による外力）に対して安全なものとして、構造上の基準に適合するものでなければならない」と、構造の基本原則が定められています。
この「構造上の基準」については、建築基準法施行令第3章「構造強度」に詳しく定められています。突っ込むと長くなりますので大胆に端折りますと、お屋敷や旅館、料亭等とは異なる「普通の規模の木造２階建て住宅」についていうならば、普通に施工されている限り、いわゆる「構造計算」を必要としません。
地震はもとより、積雪を考慮した（積雪荷重）計算は必要ない、ということになります。
ただし木造でも、・3階建て以上あるもの、・延べ面積が500平方メートルをこえるもの、・高さが13メートルを超えるもの、あるいは軒の高さが９メートルを超えるもの、の場合は別。
よって、「普通の規模の木造２階建て住宅」を建てる場合のその雪に対する強度とは、設計者や建築業者等の技術や心配りが「雪害対策」を向いているか否か？による、ということになります。
勿論、もともとの多雪地帯に家を建てる際なにも対策を採らない業者はいないでしょう。けれど「この土地はそんなに雪、降らないし」という前提で建てる場合についていうならば、特段の規制もないことから、「万一の激しい積雪」で「家が潰れてしまう」事態に陥っても、施工業者の責めにはならない可能性がある……という点には留意しておく必要がありそうです。
※建築基準法施行令第86条によれば、「積雪荷重は、積雪の単位荷重に、屋根の水平投影面積と地方における垂直積雪量を乗じて計算します。」とあります。
「積雪の単位荷重は、積雪量１センチメートルにつき20N／平方メートル以上とし、多雪区域についてはその区域により異なる数値で計算します。」
「また、応力度の計算にあたっては多雪区域とその他の区域によって扱い方が異なります。」（同条２号）とのこと。
「どれくらいの積雪」という仮の数値も土地土地でマチマチだという点にも、留意しておく必要があるでしょう。
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寒冷・多雪地域の建物において、地域性を忘れた建物は非常に危険であり、かつ建物本来の機能まで殺してしまう恐れがあります。
一般に日本で寒冷地に該当する地域は北海道・東北地方の他、北陸・中部地方、近畿・中国地方の内陸部と四国、九州の山岳部も含まれています。これらの中でも特に北海道の気象条件は厳しいものがあります。雪国で特に注意しなければならないのは、主に次の6項目です。
1）雪害
2）凍害
3）凍結
4）凍上
5）すがもり
6）結露
まず1）の雪害で、家を建てる際にチェックしておきたい項目として
・玄関、勝手口など建物出入口上部の落雪対策
・隣地や道路に対する落雪の防止
・歩道、車道の動線計画
・屋根の形状
・積雪に対する床の高さ
・風による吹き溜まりや積雪状況の検討
などがあげられます。
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雪国の住まいのチェックポイント
「家を建てる」 ガイド：佐川 旭 2002年01月17日
2）3）の凍害・凍結は建物の材料に浸透した水分が寒さのため凍結膨張することによって発生する障害です。
4）の凍上は土の中の水分が寒さで凍結して地盤を持ち上げる現象をいいます。
5) のすがもりは融雪水が氷結してつららになる現象のことを言い、継ぎ目や隙間から小屋裏へもれて天井や壁を汚損します。雪止めを付けて、時にはすがもりになることも多いようです。
6）結露は良くご存知だと思いますが、カビ・汚れ・塗装のはく離などの原因になるので室内の換気を十分行なうなど、生活の中でできる限り工夫することです。
想像以上に雪国で冬を過ごすことは大変です。しかしきちんと施工しておかないと建物そのものの機能が働きません。
雪国で家を建てる時はなんと言っても地元の工務店は経験豊富ですから安心です。もちろんメーカーもそれなりに工夫してるようです。ただ、輸入住宅などは北欧系は良いのですが、そうでない所は注意して担当者なりに質問しておくことです。近年はデザインや機能性を優先するあまり、雨・風・雪などを軽視しがちです。
メンテナンスまで含めてしっかりした施工会社を選択することが重要です。
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